不思議
- 2022/05/27
- 10:55
近所のラーメン屋さん、6月1日から小麦の値段高騰に加え、上がり続ける光熱費に耐えかねて、麵類は一律50円の値上げをするそうだ。
致し方ないことであると思う。50円ぐらい協力しましょうと思うのだが、問題は戦争が終わって小麦の値段も下がり、為替が円高にシフトしたときよ、あくまでも多分だが、値下げはしねぇだろうな。値上げした50円は戻すのかといえば何事もなかったかのようにスルーされてしまうだろう。
結局何がいいたいのかというと、こういうことが繰り返されつつ、物価って上がっていくと思うのだ。
ただ、物価に関してはよく分からないところもある。
今じゃ考えられないことだが、CDが発売されたときのことだ、あれは昭和の末期だったと思うのだが、CDプレーヤーはかなり高かった。ヘッドホン式のポータブルCDプレーヤーですら2万円とかしたんじゃなかったかな。それが今じゃ1万円も出すとかなりいいものが買える。ちなみに、改めて英語を勉強しようと思い、つい先日Amazonで購入したCDプレーヤーは中華製であるが5000円であった。
技術革新が進み、大量生産が可能になると、必然的に値段は下がる。
パソコンも然り、低スペックの今ならタダでもいらないようなパソコンだって当初30万円、それが今ではSSD、i7搭載のハイスペックパソコンですら20万円あれば十分お釣りがくる。
単純に物価って右肩上がりになるというわけでもない。
先進国で唯一給料が上がらなかったのは日本、根本的な原因はデフレであるというが、何故日本だけがデフレスパイラルに陥るのかがよく分からない。CDプレーヤーやパソコンの値段が下がり続けているのはなにも日本に限ったことではないだろう。恐らく、アメリカだって、イギリスだって90年代から比べれば安くなっているだろう。
共産党やれいわ新選組が公約に掲げる最低賃金時給1500円、自然発生的に実現できるのであれば諸手を挙げて賛成であるが、今の現状では到底無理。共産党は利益を上げている企業は時給1500円を会社が全額従業員に払い、利益を上げられていない企業は例えば1000円を企業側が負担して、残りの500円を国が補填するといっているが、これは流石に無理があり過ぎる。補填する企業とそうでない企業とは法人税で相殺するらしいが、企業側とすれば利益があろうがなかろうが、国から500円を補填してもらった方がいいというのが本音であろう。
また、こうなると恐らく脱法的にあえて利益を上げず、国から500円を補填してもらおうと考える企業がきっと出てくる。だからこれは早い話、絵に描いた餅。
でも、実際、日本以外の先進国の賃金は上がり続けている。
単純に需要と供給とのバランスだけで解決できる話じゃないよな。
もっとも他国との違い、赤字を垂れ流しているだけの企業を補助金を使って潰れないようにしているというのも大問題だと思う。それはまたそのうち。
致し方ないことであると思う。50円ぐらい協力しましょうと思うのだが、問題は戦争が終わって小麦の値段も下がり、為替が円高にシフトしたときよ、あくまでも多分だが、値下げはしねぇだろうな。値上げした50円は戻すのかといえば何事もなかったかのようにスルーされてしまうだろう。
結局何がいいたいのかというと、こういうことが繰り返されつつ、物価って上がっていくと思うのだ。
ただ、物価に関してはよく分からないところもある。
今じゃ考えられないことだが、CDが発売されたときのことだ、あれは昭和の末期だったと思うのだが、CDプレーヤーはかなり高かった。ヘッドホン式のポータブルCDプレーヤーですら2万円とかしたんじゃなかったかな。それが今じゃ1万円も出すとかなりいいものが買える。ちなみに、改めて英語を勉強しようと思い、つい先日Amazonで購入したCDプレーヤーは中華製であるが5000円であった。
技術革新が進み、大量生産が可能になると、必然的に値段は下がる。
パソコンも然り、低スペックの今ならタダでもいらないようなパソコンだって当初30万円、それが今ではSSD、i7搭載のハイスペックパソコンですら20万円あれば十分お釣りがくる。
単純に物価って右肩上がりになるというわけでもない。
先進国で唯一給料が上がらなかったのは日本、根本的な原因はデフレであるというが、何故日本だけがデフレスパイラルに陥るのかがよく分からない。CDプレーヤーやパソコンの値段が下がり続けているのはなにも日本に限ったことではないだろう。恐らく、アメリカだって、イギリスだって90年代から比べれば安くなっているだろう。
共産党やれいわ新選組が公約に掲げる最低賃金時給1500円、自然発生的に実現できるのであれば諸手を挙げて賛成であるが、今の現状では到底無理。共産党は利益を上げている企業は時給1500円を会社が全額従業員に払い、利益を上げられていない企業は例えば1000円を企業側が負担して、残りの500円を国が補填するといっているが、これは流石に無理があり過ぎる。補填する企業とそうでない企業とは法人税で相殺するらしいが、企業側とすれば利益があろうがなかろうが、国から500円を補填してもらった方がいいというのが本音であろう。
また、こうなると恐らく脱法的にあえて利益を上げず、国から500円を補填してもらおうと考える企業がきっと出てくる。だからこれは早い話、絵に描いた餅。
でも、実際、日本以外の先進国の賃金は上がり続けている。
単純に需要と供給とのバランスだけで解決できる話じゃないよな。
もっとも他国との違い、赤字を垂れ流しているだけの企業を補助金を使って潰れないようにしているというのも大問題だと思う。それはまたそのうち。